その他の著作

2022年

• 「ゼロから始める顧問先のＩＴ化」（中央経済社「税務弘報」令和4年3月号）
• 「ゼロからわかる 電子取引・電子インボイス」（ぎょうせい「旬刊速報税理」令和4年5月11日号）

2021年

• 「特集　税理士の顧問センス　デジタル給与」（中央経済社「税務弘報」令和3年8月号）
• 「生産性向上に役立つ 電子帳簿・スキャナ保存」（ぎょうせい「旬刊速報税理」令和3年7月1日号）
• 「特集　税務の数値基準　上場有価証券等の著しい価額の低下」（中央経済社「税務弘報」令和3年2月号）

2020年

• 「特集　税務調査之心得50　見解の相違は調査の中で解決する」（中央経済社「税務弘報」令和2年9月号）

2019年

• 共著「税理士も知っておきたい 働き方改革時代の労務トラブル解決事例」（ぎょうせいより平成31年3月）
• 単行本顧問税理士も知っておきたい 相続手続・書類収集の実務マニュアル(第3版) が改訂第3版として発行（中央経済社より平成31年4月）
• 「働き方改革に資する設備」に関する税制（中央経済社「税務弘報」令和元年5月号）
• 「11のＱ＆Ａで理解する　働き方改革に資する設備への中小企業経営強化税制の適用」（中央経済社「税務弘報」令和元年11月号）

2018年

• 「納税環境整備関係～税務手続の電子化」（ぎょうせい「税理」平成30年3月号））
• 「収益認識の会計基準が実務と税務に及ぼす影響」（中央経済社「税務弘報」平成30年4月号）
• 「変動対価の取扱いがカギに　収益の額」（中央経済社「税務弘報」平成30年9月号）

2017年

• 単行本「顧問税理士も知っておきたい相続手続・書類収集の実務マニュアル（第２版）」発売（中央経済社より平成29年11月）
• Webセミナー「税務書類のスマホ・スキャナ保存～改正のポイントと税理士の対応」（ぎょうせい「税理」平成29年8月号）
• 「相談室 Ｑ＆Ａ法人税務『所得拡大促進税制利用時の留意点』」（中央経済社「企業会計」平成29年11月号）

2016年

• 「増資または減資を行うときの手続きと経理処理」（日本実業出版社「企業実務」平成28年1月号）
• 「『ＩＴを利用した監査の展望～未来の監査へのアプローチ～』の解説」　（税務研究会「経営財務」平成28年2月8日号）
• 「社会福祉法人監査の開始を控えて」　（税務研究会「経営財務」平成28年7月4日号）

2015年

• 単行本「顧問税理士も知っておきたい相続手続・書類収集の実務マニュアル」発売（中央経済社より平成27年7月）
• 「貸倒損失の損金算入可否判断～法的倒産・私的整理～」　（ぎょうせい「税理」平成27年２月号）

2014年

• 「よくわかる『研究開発費』の会計・税務処理マニュアル」　（日本実業出版社「企業実務」平成26年７月号）
• 「税務トラブルを防ぐための社内規程の整備～販売奨励金・情報提供料～」　（ぎょうせい「税理」平成26年９月号）
• 「『庭内神祠』の敷地敷地等は相続税法の非課税財産に当たるか」　（日本税務研究センター「税研」平成26年第178号）

2013年

• 「法人税申告書の提出前チェック～役員給与」　（中央経済社「税務弘報」平成25年３月号）
• 「平成25年度税制改正の実務ポイント～納税環境の整備～」　（ぎょうせい「税理」平成25年４月号）
• 「『庭内神し』の敷地評価をめぐる判断と考え方」　（東京税理士会「東京税理士界」平成25年6月1日号）

2012年

• 「今期の決算対策と来期の税務～有価証券・一般債権の評価方法」　（ぎょうせい「税理」平成24年２月号）
• 「固定費見直し徹底ガイドより固定費にまつわる常識と非常識」　（日本実業出版社「企業実務」平成24年８月号）
• 「『帳票・書類』を電子保存する法教えます」　（研修出版「経理ウーマン」平成24年９月号）
• 単行本「ゼロからはじめる原価計算 総合原価計算編」、「ゼロからはじめる原価計算 個別原価計算編」発売　（中央経済社平成24年9月）
• 「『庭内神し』の敷地評価をめぐる判断と考え方」　（ぎょうせい「税理」平成24年11月号）
• 「『ＩＴに対応した監査手続き事例～事例で学ぶよくわかるＩＴに対応した監査』の解説」　（中央経済社「旬刊経理情報」平成24年12月1日号）

2011年

• 「法人格・機関選択のポイントと各種届出手続」　（中央経済社「税務弘報」平成23年５月号）
• 「Ｑ＆Ａ相談室～法人税務～」　（中央経済社「企業会計」平成23年6月号より隔月連載）
• 「課税庁による信義則違反と宥恕既定」　（ぎょうせい「税理」平成23年７月号）

2010年

• 「土地の評価損・譲渡損」　（ぎょうせい「税理」平成22年２月号）
• 「仮装経理に基づく過大申告の更正に伴う還付」　（中央経済社「税務弘報」平成22年5月号）
• 「業績低迷期における役員退職金の未払・受領辞退等」　（ぎょうせい「税理」平成22年６月号）
• 「寄附金・受贈益の損金益金不算入」　（中央経済社「税務弘報」平成22年11月号）

2009年

• 「事業承継税制の勘所」（上・下）　（エヌピー通信社「納税通信」平成21年2月2日号、9日号）
• 「欠損金の繰戻しによる還付請求書」　（中央経済社「税務弘報」平成21年3月号）

2008年

• 「中古資産の耐用年数・短縮特例」　（ぎょうせい「税理」平成20年11月号）
• 「収益認識の税務トラブル対策－工事の請負」　（中央経済社「税務弘報」平成20年11月号）
• 「自己株式の処理とみなし配当」　（中央経済社「税務弘報」平成20年7月号）
• 「出向役員に係る給与負担金の税務ポイント」　（中央経済社「旬刊経理情報」平成20年3月10日号）
• 「利益計画の作成で押さえておきたい６つのポイント」　（日本実業出版社「企業実務」平成20年3月号）
• 「研究開発における繰延資産の計上とその判断」　（ぎょうせい「税理」平成20年2月号）

2007年

• 「組織再編成について～平成19年度税制改正による取扱い」　（日本公認会計士協会「会計・監査ジャーナル」平成19年9月号）
• 「減価償却制度の抜本的見直し」　（ぎょうせい「税理」平成19年7月号）
• 「種類株式を使いこなす」　（エヌピー通信社「税理士新聞」平成19年2月25日号）
• 「会社法における資本概念について」　（東京税理士会「東京税理士界」平成19年1月1日号）

2006年

• 「特殊支配同族会社の業務主宰役員給与」　（中央経済社「税務弘報」平成18年10月号）
• 「短期売買目的有価証券の時価評価」　（ロータス２１「Ｔ＆Ａmaster」平成18年10月9日号）
• 「e-Taxの導入状況と使い勝手を検証する」　（日本実業出版社「企業実務」平成18年7月号）
• 「早わかり ストックオプション」　（エヌピー通信社「納税通信」平成18年6月26日号）
• 「平成18年度税制改正の実務ポイント～2 政策税制」　（ぎょうせい「速報税理」平成18年3月11日号）
• 「平成18年度税制改正の焦点はここだ」　（日本実業出版社「企業実務」平成18年2月号）
• 「確定申告でトクする証券税制（上・下）」　（エヌピー通信社「納税通信」平成18年1月9日号、16日号）

2005年

• 「中小企業会計指針による計算書類の作り方～貸借対照表の作り方」　（中央経済社「税務弘報」平成17年12月号）
• 「知っておきたいＬＬＰ」　（エヌピー通信社「納税通信」平成17年11月14日号）
• 「国税関係書類のスキャナ保存の実行と申請実務（下）」　（ぎょうせい「税理」平成17年10月号）
• 「国税関係書類のスキャナ保存の実行と申請実務（上）」　（ぎょうせい「税理」平成17年9月号）
• 「こんなに使える中小企業新事業活動促進法～優遇税制の活用ポイント」　（中央経済社「税務弘報」平成17年7月号）
• 「金銭の社内不正を防ぐためのチェックポイント」　（日本実業出版社「企業実務」平成17年7月号）
• 「本年より開始される地方税電子申告の概要」　（中央経済社「経理情報」平成17年5月1日号）
• 「経理・税務書類の電子保存はこうやる」　（日本実業出版社「企業実務」平成17年4月号）
• 「著作権の償却に関する問題」　（東京税理士会「東京税理士界」平成17年1月号）

2004年

• 「付加価値割額の算定と所得割額算定の留意点」　（中央経済社「税務弘報」平成16年4月号）
• 「IT関連業種が抱える税務問題とその対応－IT関連人材派遣会社・ITコンサルティング会社」　（中央経済社「税務弘報」平成16年9月号）
• 「電子申請による申告･納税」　（日本実業出版社「企業実務」平成16年11月号）

2003年

• 「会計システムと電子帳簿」　（中央経済社「経理情報」平成15年1月号）
• 「電子申告に向けた企業の実務対応と課題」　（中央経済社「経理情報」平成15年3月1日号）
• 「外形標準課税をチェック」　（エヌピー通信社「納税通信」平成15年5月19日号）
• 「最新経営情報システムの構築指導と税務留意点」　（ぎょうせい「税理」平成15年9月号）
• 「新事業挑戦における資金調達・資本政策」　（中央経済社「税務弘報」平成15年11月号）

2002年

• 「会社関係書類等の電子化と計算書類の公開」　（ぎょうせい「税理」平成14年4月号）
• 「IT関連機器等の法定耐用年数判断ガイドブック」　（日本実業出版社「企業実務」平成14年4月号）
• 「帳簿等の電子的保存に関する問題点」　（中央経済社「経理情報」平成14年6月20日号）
• 「電子保存に対応済みのR／3－保存形態や期間に注意」　（日経BP社刊「SAPソリューション完全解説」平成14年10月発刊）

2001年

• 「ソフトウェアの税務処理－耐用年数の短縮と除却等の適用要件と手続」　（中央経済社「税務弘報」平成13年4月号）
• 「ホームページ制作費の会計」　（中小企業経営研究会「近代中小企業」平成13年6月号）

2000年

• 「予想される電子申告の姿とは」　（ぎょうせい「速報税理」平成12年2月1日号）
• 「新事業進出・ベンチャー支援制度を活用した事業展開」　（中央経済社「税務弘報」平成12年4月号）
• 「eビジネスで会社はこう変わる」　（大蔵財務協会「税のしるべ」平成12年10月2日～12月25日号連載）

1999年

• 「電子帳簿の保存要件」　（中央経済社「税務弘報」99年1月号）
• 「電子取引データ保存と仕入税額控除の問題点」　（ぎょうせい「税理」99年7月号）
• 「キャッシュフロー会計」　（東京税理士協同組合「GREETING」99年秋号）

1998年

• 「ベンチャー経営者に贈る資金繰り術実践編」（東洋経済新報社月刊ベンチャークラブ98年1月号）
• 著作権取得の会計的問題－コンピュータプログラムの著作権買い取りについて－（第一法規「JICPAジャーナル」98年4月号）
• ASCII月刊「netPC」連載「バーチャルカンパニー経営術」
• 「会計帳簿の電子保存」（ぎょうせい「税理」98年6月号）
• 『電子帳簿の実務Q＆A』　ぎょうせい刊　(ISBN4-324-05545-9) 　　

1997年

• 月刊「税理」ぎょうせい刊1997年7月号「帳簿書類の保存等の在り方について」報告書について
• 『改訂第3版　株式公開マニュアル』税務研究会
• シリコンバレー訪問記（月刊プレジデント97年10月号）

1996年

• 『オーナー会社の債権管理』ぎょうせい刊　(ISBN4-324-04976-9)

1995年

• 経営の話（niftyserveに連載した経営に関する話）