ネットワークが支える共通の価値観
この地には世界中の人が住んでいるのだということを実感したのが、日本でもおなじみのT−ZONEというパソコンショップ。ソフトウエアのコーナーを見ると、「韓国語」「スペイン語」「日本語」といった言語別にソフトウエアの陳列棚が作られていた。日本のパソコンショップでこういう売り場は見たことがない。日本人が考える外国語ソフトといえば、英語圏のソフトであって、スペイン人のためのソフトを売るという発想はないし、実際に在庫を置いたとしても利益が出るほど日本在住の外国人は多くはない。特にパソコンビジネスにかかわる知的外国人労働者は、日本には極めて少ない。
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| T−ZONEの社員 |
このT−ZONEを立ち上げたディレクターの中林千晴氏（33歳）の話では、T−ZONEの10人のマネージャーは、日本人、アメリカ人、フランス人、バングラデシュ人など多国籍で構成されており、「日本ならこうする」「いやアメリカのショップというものは……」といったディスカッションを経て、店舗運営方針が決まるという。こうしないと、世界中の人が集まるシリコンバレーで世界中の人が欲しがる品揃えにはなるわけがない。
今回の訪問で会った多くの人はみな、生き生きと仕事を楽しんでおり、「シリコンバレーのやり方はこういうもので、こうすればうまくいく」「今後この産業は伸びる」といった共通の価値観を持っていた。この価値観を醸成し、技術革新の速いコンピュータ・ビジネスを支えるためのツールがネットワークなのだ。
上述のIBIは、訪問先のひとつスタンフォード大学のUS-JAPAN TECHNOLOGY MANAGEMENT CENTER所長のリチャード・ダッシャー博士に紹介されて、即日電子メールでアポイントを取ったが、そのIBIでまた12か所の訪問先を紹介された。電子メールのやり取りでどんどんアポが決まり、仕事も進んでいく。われわれ――パソコン通信のフォーラムという（少なくとも日本ではまだ）確立されたとはいえないメディアの来訪を受けるスタンフォード大学があり、そこから紹介を受けて、訪問先が広がり、その訪問先でまた紹介を受ける。こうして、次々に深い階層の人脈を得ることができる。ここでは日本的なスピード感ではやっていけない。シリコンバレーに駐在する日本人も、こうしたビジネススタイルを取り込んで、現地のネットワークの中に溶け込まない限り、日本への送信情報は現地の新聞雑誌のスクラップと変わらないものになってしまう。
だが、「駐在の人は、滞在期間が限られているから、こっちのネットワークに溶け込む時間がないんだろうね」とスプルース・テクノロジーの曽我社長は言う。ネットワークの中に飛び込む勇気というのが重要な要素なのだ。
